サンクスカードは評価制度や福利厚生とどう組み合わせる?GRATICAを人事制度に組み込む4つの方法

サンクスカードを導入したものの、ほかの人事施策とどう関係づければいいのか分からない。評価に反映させるべきか、福利厚生として扱うべきか、迷っている人事担当者も多いのではないでしょうか。

サンクスカードは、日々の感謝や称賛を記録し、社員同士の貢献を見えるようにする仕組みです。福利厚生や評価、表彰、理念浸透といった既存の制度と組み合わせることで、普段は見えにくい社員の行動や貢献を、さまざまな人事施策に活かすことができます。

本記事では、GRATICAの導入企業の運用や、モチベーションに関する研究をもとに、サンクスカードを人事制度に組み込む4つの方法を紹介します。GRATICAでの活用例を中心にしていますが、ほかのサンクスカードを運用している方にも参考にしていただける内容です。

目次

サンクスカードは評価制度や福利厚生とどう組み合わせる?GRATICAを人事制度に組み込む4つの方法

1. サンクスカードは「既存の制度を補うもの」

人事制度との組み合わせ方を考える前に、サンクスカードが組織の中で何を担うのかを整理しておきましょう。

導入相談で多い3つのきっかけ

GRATICAへの導入相談で多いのは、次の3つです。

  • 社員同士や部署間のコミュニケーションを強化したい(エンゲージメント調査でコミュニケーションに関する数値が低い、リモート化や拠点間の交流が減ったなど)
  • 会社のミッションや理念を浸透させ、感謝や称賛の文化をつくりたい
  • 福利厚生として、社員にインセンティブを届けたい

Oさん(GRATICA カスタマーサクセス)

社員間や部署間のコミュニケーションを強化したいというご相談のほか、会社のミッションを浸透させたい、称賛や感謝の文化をつくりたいというお話をいただきます。あとは福利厚生ですね。社員にインセンティブを付与したい、エンゲージメントをもっと強めたいという、エンゲージメント向上施策のひとつとしてご検討いただくことも多いです。

こうした課題は、コミュニケーション施策や福利厚生、理念浸透など、企業が取り組むさまざまな人事施策と関係しています。

サンクスカードを新しい制度として単独で走らせるより、既存の制度の中に位置づけたほうが、社員にとっても使う理由が分かりやすくなります。

制度では拾いきれない「日々の貢献」を補う

評価は半期や年度ごと、表彰は年に数回というように、多くの人事制度は一定の周期で動きます。その間に生まれる、誰かを手伝った、準備をしておいた、といった日々の小さな貢献は、制度の網にかかりにくいものです。

サンクスカードは、こうした貢献を記録として残していく仕組みです。GRATICAの導入企業からも、これまで見えにくかった小さな貢献や、他部署の仕事が見えるようになったという声が聞かれます。既存の制度が拾いきれない部分を補うのが、サンクスカードの役割です。

ここからは、組み合わせる制度ごとに具体的な方法を見ていきます。

2. 福利厚生と組み合わせる:ポイントは感謝に添える

福利厚生と組み合わせる代表的な方法が、ポイント制度です。

利用を広げるきっかけになる一方で、設計を間違えると逆効果になることもあります。モチベーションに関する研究をもとに、注意したい点を整理していきましょう。

ポイントは、使い始めるきっかけになる

感謝のカードを送り合うことでポイントがたまり、ギフトなどと交換できる仕組みがあると、「ちょっとやってみようかな」と思う社員が増える傾向があります。GRATICAでも、ポイント制度を取り入れたことで、よく使う人と使わない人に分かれていた利用の偏りが小さくなった事例があります。

GRATICAのカスタマーサクセス(CS)でも、強制はしたくないという企業様には、利用率のフィードバックやインセンティブを、興味を持ってもらうきっかけとして提案しています。

報酬が「やる気」を下げることもある

心理学では、もともと興味や楽しさを感じて取り組んでいた行動に対して、外部から報酬を与えることで、かえって自発的な意欲が低下する場合があることが知られています。これは「アンダーマイニング効果」と呼ばれます。

例えば、子どもがお絵描きをする実験では、事前に報酬を約束されたグループで、その後の自発的な活動への関心が低下する結果が報告されています。

こうした研究は、外的な報酬の与え方によって、もともと持っていた自発的な意欲が変化する場合があることを示しています。

ただし、これはサンクスカードのポイント制度そのものを検証した研究ではありません。

GRATICAの運用においても、報酬の有無だけでなく、何のためにポイントを設け、社員にどう伝えるかを考えることが重要です。

ポイント設計で気をつけたい3つのこと

これをサンクスカードに当てはめると、ポイントの位置づけが大切だと分かります。

  • ポイントを主役にしない:告知で「ポイントがもらえるから送りましょう」と打ち出すと、カードが報酬を得るための手段になりかねません。主役はあくまで感謝のメッセージで、ポイントはそれに添えるものと伝えます
  • 獲得数を競わせない:ポイントの獲得数で競争をあおると、送ること自体が目的になりやすくなります
  • 予算に合わせて設計する:福利厚生や従業員へのボーナスとして運用する場合は、事前に予算に合わせてポイントの付け方を設計しておく必要があります

GRATICAでのポイント設計

GRATICAでは、カードを送った人や受け取った人へのポイント付与、コメントに添えるポイント、管理画面からの一括付与など、ポイントの付け方を自社に合わせて設計できます。ギフトとの交換は行わず、ポイントだけで運用することも可能です。

Oさん(GRATICA カスタマーサクセス)

GRATICAは、ポイントの付与方法を企業ごとの目的や運用方針に合わせて柔軟に設定できる点が特徴です。こうしたポイント制度の自由度の高さも、導入の決め手のひとつになっていると思います。

ポイントの付与ルールやギフトの選び方、実際の導入事例については、以下の記事で詳しく紹介しています。

参考:
外的報酬による子どもの内発的興味の低下:「過剰正当化」仮説の検証(1973年)|Lepper, Greene, Nisbett

関連記事:
GRATICAで社内ポイント制度を運用する方法とは?導入事例と活用のコツ

3. 評価制度と組み合わせる:カードの内容を面談に活かす

サンクスカードを人事評価にどう反映させるかは、多くの企業が悩むポイントです。

おすすめは、カードの数を評価の点数にするのではなく、評価や面談の参考として使う方法です。

「評価に結びつける」という考え方もある

理念を浸透させるには、理念に基づく行動目標を社員自身が設定・実行し、評価に結びつけることが大切だとする考え方があります。

行動を評価の対象にすることで、理念と日々の仕事をつなげるという発想です。

ただし、カードの受信枚数やポイントをそのまま評価に反映すると、社員同士の関係性や業務の特性によって評価に偏りが生じる可能性があります。また、評価を意識するあまり、カードの送受信そのものが目的になってしまうことも考えられます。

評価に直結させる 評価の材料にする
使い方 受け取った枚数やポイントを点数に換算する 面談や評価の前に、カードの内容を見返す
注意点・特徴 業務の特性や社員同士の関係性によって評価に偏りが生じる可能性がある 日々の行動や貢献を具体的に振り返る材料になる
評価者が見るもの カードの数やポイント 誰を助けていたか、どんな工夫をしていたか

面談や評価の前に、カードを見返す

評価者である管理職は、会議などで現場を見る時間が限られ、成果物や進捗しか把握できていないことも少なくありません。面談や評価の前に、メンバーが受け取ったカードや送ったカードを見返すと、評価の場だけでは見えにくい日々の行動を把握できます。

カードの内容は、面談の話題づくりにも使えます。「先月、〇〇さんからこんなカードが届いていましたね」と切り出せば、本人も自分の行動を具体的に振り返りやすくなります。

GRATICAでも、管理職がカードを部下の行動把握や面談に活用することを推奨しており、実際にそうした使い方をしている利用者の声も届いています。

GRATICAでは、管理権限を持つユーザーが公開カードのメッセージを一覧で確認できます。

ただし、サンクスカードは社員の貢献を網羅的に記録するものではありません。面談では、カードに書かれた内容をきっかけに本人の工夫や行動を振り返り、業務実績やほかの情報と合わせて理解することが大切です。

参考:野村総合研究所 用語解説「企業理念」

4. 表彰制度と組み合わせる:毎月の表彰で良い行動を広げる

カードの中から良い行動を選び、表彰につなげる方法もあります。

カードは送った人と受け取った人の間で完結しがちですが、表彰の場で紹介すれば、その行動を社内全体に広げられます。

毎月の表彰を続けている事例

GRATICAの導入企業であるauじぶん銀行様では、毎月の表彰を行っています。このように、社内でサンクスカードの運用を担う推進担当者が月に一度カードを選び、社内に紹介している企業もあります。

表彰を毎月の決まった行事にすることで、カードを送る習慣が途切れにくくなります。

表彰までの進め方

  • カードを選ぶ:推進担当者が、その月に送られたカードの中から、書き方の参考になるものや、会社の行動指針に沿ったものを選ぶ。管理職に選考に加わってもらうのもひとつの方法です
  • 選んだ理由を添えて紹介する:どんな行動が、なぜ良かったのかを言葉にして伝える。ほかの社員にとって「こういう場面で送ればいい」という具体例になります
  • 表彰する:個人だけでなく、部署やチームを対象にする方法もあります

表彰の基準は明確にし、枚数だけで選ばない

表彰制度を運用する際は、どのような行動を称えるのか、選考の考え方を社員に伝えておくことが大切です。

一方、カードの送信数や受信数だけで表彰を決めると、枚数を増やすことが目的になるおそれがあります。カードに書かれた具体的な行動や、周囲への貢献、会社の行動指針とのつながりなどを踏まえて選ぶことをおすすめします。

また、カードを社内で紹介する際は、カードの公開範囲や、送った人・受け取った人の意向にも配慮が必要です。紹介する範囲は、GRATICA上で設定しているカードの公開範囲とそろえておくと安心です。

GRATICAでは、カードのメッセージを一覧で確認できるほか、管理画面からまとめてダウンロードできるため、表彰候補を選ぶ手間を減らせます。

5. 理念・行動指針の浸透と組み合わせる:日々の行動と結びつける

MVV(ミッション・ビジョン・バリュー)やクレドなどの行動指針を浸透させたい企業にとって、サンクスカードは理念と日々の行動をつなぐ手段になります。

理念は「知っている」だけでは行動につながらない

働きがいのある会社研究所(Great Place To Work® Institute Japan)が2026年8月に公表した、20代会社員330名を対象とする調査では、57.9%が勤務先の理念・価値観について「聞いたことがない」または「内容をあまり説明できない」と回答しました。

また、理念を仕事の判断基準にできている層では、そうでない層に比べて、働きがいや今の会社で働き続けたいという気持ちが高い傾向が見られました。

理念は、社員が自分の仕事と結びつけて初めて意味を持ちます。理念に沿った行動を日常の中で見つけ、伝え合う仕組みが必要です。

行動指針に沿ったカードで運用する

サンクスカードを理念浸透に使う場合は、行動指針ごとにカードを用意し、指針に沿った行動に感謝を送り合う方法があります。カードを選ぶときに指針を意識するため、社員が「どんな行動が理念に沿っているのか」を具体的に考えるきっかけになります。

GRATICAの導入企業の中には、行動指針に関するカードだけに絞って運用している企業もあります。

どの指針のカードが多いかを見る

GRATICAでは、どの行動指針のカードがどれだけ使われているか、誰から誰に送られているかを確認できます。

例えば、「挑戦」に関するカードが多い一方で、「協働」に関するカードが少ない場合、行動指針ごとのカードの利用状況に偏りがあることが分かります。利用が少ない指針については、具体的な行動例を社内で紹介するなど、社員が日々の業務と結びつけて考えるきっかけにできます。

なお、理念浸透の効果そのものを数字で示すのは簡単ではありませんが、変化を実感している企業もあります。

カードの集計は効果の証明というより、理念が日々の行動にどう表れているかを知る手がかりとして使うのが現実的です。

ただし、特定の行動指針に関するカードが少ないからといって、その行動が職場で実践されていないとは限りません。カードの利用状況は、社員へのヒアリングやサーベイなどと組み合わせて捉えることが重要です。

6. 目的別の組み合わせ早見表

ここまで紹介した組み合わせ方を、目的別に整理しました。自社の課題に近いものから取り入れてみてください。

目的 組み合わせる制度 最初の一歩
利用を広げたい
社員にインセンティブを届けたい
福利厚生(ポイント制度) ポイントを感謝に添えるものとして位置づけ、予算に合わせて付け方を設計する
日々の行動を評価や面談に活かしたい 評価制度 次の面談の前に、メンバーのカードを見返してみる
良い行動を社内に広げたい 表彰制度 月に1回、良い行動が伝わるカードを社内で紹介する
理念や行動指針を浸透させたい 理念・行動指針 行動指針に沿ったカードを用意する

どの制度と組み合わせるかは、企業の目的や既存の制度によって変わります。GRATICAでは、CSが他社の事例や施策の提案を通じて、自社に合った組み合わせ方を一緒に考えます。

Oさん(GRATICA カスタマーサクセス)

「他社ではこういった事例がありますよ」「こういったイベントもつくれますよ」といった施策のご提案で、運用をサポートしています。

7. まとめ

サンクスカードは、福利厚生、評価、表彰、理念浸透といった既存の制度と組み合わせることで、日々の感謝や貢献をさまざまな人事施策に活かせます。

ただし、大切なのは、ポイントを獲得することや、評価・表彰を受けること自体が目的にならないようにすることです。

本来の目的は、普段は見えにくい誰かの貢献に気づき、その価値を認め、感謝を伝え合うこと。人事制度は、そうした行動が日常の中で生まれ、続いていくことを後押しするための仕組みです。

まずは自社の目的に合った組み合わせを一つ選び、無理なく実践を始めてみてはいかがでしょうか。

GRATICAの導入や運用について詳しく知りたい方は、資料ダウンロードやお問い合わせからお気軽にご相談ください。

参考文献:
野村総合研究所 用語解説「企業理念」

働きがいのある会社研究所「20代会社員の企業理念浸透と就業継続意向に関する実態調査」(2026年8月28日)

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