デジタルサンクスカード「GRATICA(グラティカ)」は、業界も規模も異なる700社以上の企業で導入されてきました。
これらの企業はなぜGRATICAを選び、そしてなぜ何年にもわたって使い続けているのでしょうか。
GRATICAが長く使われる理由は、「ありがとう」を送り合えるからだけではありません。
日々の業務の中で感謝や称賛が自然に循環し、組織の関係性やエンゲージメントを育てていける仕組みだからです。
本記事では、特定の企業名は伏せたかたちで、導入企業に共通する「課題」「導入の目的」「導入後の改善」「使い続けられる理由」を整理します。
GRATICAの導入によって、自分たちの組織にどのような変化が期待できるのかをイメージしていただける内容です。
目次
GRATICAを導入する企業の目的について、700社を分析したところ、業界・規模が違っても、主に3つに集約できます。ご自身の組織と照らし合わせながら読み進めてみてください。
もともと紙のサンクスカードや表彰制度を運用してきた企業が、「手間がかかる」「集計が大変」「拠点間でやり取りしにくい」といった理由からデジタルツールへの移行を検討するケースです。
既存制度の延長線上にあるため、現場にも受け入れられやすく、比較的スムーズに導入しやすい目的のひとつです。
リモートワークの常態化、複数拠点・多店舗展開などにより、「顔を合わせる機会のない同僚との接点をどう作るか」が課題になっている企業です。
業務チャットでは流れていってしまう感謝を、サンクスカードという形で残し、組織全体に共有することを目的としています。
離職率の低下、従業員満足度の向上、エンゲージメントスコアの改善などを目的に導入するケースです。
eNPS（従業員推奨度）など他の指標と連動させながら、日々の感謝や称賛のやり取りを可視化し、組織全体のエンゲージメント向上につなげたいというニーズがあります。
上記の目的の背景には、業界を問わず共通する課題があります。ここでは代表的な3つを紹介します。
紙のサンクスカード、表彰制度、ありがとうボードなど、「立ち上げ当初は盛り上がったが、いつの間にか使われなくなった」というケースは少なくありません。
カードを取りに行くのが面倒、書く時間がない、後で書こうと思って忘れる・・・こうした「物理的なハードル」が積み重なって、参加率がじわじわと下がっていきます。
▼ 実際の活用シーン
ある玩具・ベビー用品の大手チェーンでは、紙のサンクスカード時代は、全社の月間やり取りが平均50枚程度にとどまっていました。
店舗から本社へカードを送る手間や、書いた後で渡し忘れることも多く、「ありがとう」を伝えたい気持ちはあっても、なかなか形にならない状態が続いていたといいます。
本社・支社、製造拠点・営業拠点、店舗・本部。物理的に離れたメンバーが、お互いの存在感を実感する機会は限られます。
Web会議やビジネスチャットがあっても、業務連絡が中心になりがちで、「ありがとう」というやわらかい感情はなかなか流通しません。
コールセンター、製造現場、システム部門などでは、日々の貢献が見えにくいことがあります。
GRATICAは、お客様対応、現場の段取り、社内調整といった組織を支える貢献を、感謝の言葉として本人に届け、周囲にも見える形にするきっかけになります。
▼ 実際の活用シーン
自治体向けシステムを全国に展開するある企業では、顧客と直接接点を持つシステムエンジニアに比べ、社内で業務が完結しがちなプログラマーが感謝の言葉を受け取る機会が少ないという課題がありました。
住宅・施設のフロアコーティングを展開するある企業では、現場が分散する業種特性から、社内SNSでは業務連絡と感謝の言葉が同じタイムラインに流れ、せっかく交わされた感謝が埋もれてしまうという声がありました。
拠点や働き方が分散している組織ほど、「感謝が記録され、本人に届く」仕組みの必要性が高まっています。
リモートワークの常態化により、対面では気づけたメンバーの「変化のサイン」が見えにくくなっています。
発言量や表情、評価への反応といった微細な変化を、リモート環境でキャッチするのは簡単ではありません。
また、誰が誰を支えているのか、どのような場面で感謝が生まれているのかといった日々の貢献も見えにくくなります。
従業員の状態や関係性の変化に気づくためにも、日常の感謝や称賛を可視化する仕組みの必要性が高まっています。
GRATICAを導入した企業では、上記の課題に対して、実際にどのような改善が起きているのでしょうか。
「物理的なハードル」を下げるだけで、もともと感謝を伝えたかった人たちが行動に移せるようになります。
デジタル化によって「思いついたその場で送れる」体験が定着すると、それまで眠っていた感謝が一気に表面化するのです。
▼ 実際の活用シーン
前述の玩具・ベビー用品大手チェーンでは、紙時代に月50枚程度だったサンクスカードのやり取りが、GRATICA導入初月で約2500枚へと、約50倍に増加しています。
感謝を伝えたい気持ちは、もともと存在していました。行動を妨げていたのは、「感謝」ではなく「手間」「物理的な距離」だったのです。
また、自治体向けシステムを展開するある企業では、「ありがとう強化月間」と銘打ったキャンペーンを2024年11月から2025年3月まで実施。
カード送信数に応じたポイント付与や、利用率上位者への特別ポイント進呈などの工夫により、月間利用人数は約1.5倍に増加し、キャンペーン終了後も利用者数は増加傾向にあります。
電話対応や資料準備など、これまで言葉にしなかったような小さな感謝が、自然と共有される文化が定着しつつあります。
サンクスカードのやりとりがオンライン上で完結すれば、地理的な距離は障壁になりません。
業務チャットでは流れてしまう「ありがとう」を、サンクスカードの形で取りこぼさず届けられることで、離れた拠点同士の関係性づくりに大きな効果を発揮します。
▼ 実際の活用シーン
国内外6か国・約2,500名規模で展開するあるプラスチック部品の製造企業では、GRATICAの導入により、部署を越えたカードのやり取りが増え、「誰のどんな行動が会社を支えているのか」が共有されるようになりました。
海外拠点でも使われ始め、言語を越えて感謝が共有できる効果が報告されています。
もともと社内ではポイント制度を運用していましたが、GRATICAと組み合わせることで「感謝→行動の可視化→ポイント→評価」が一本の流れになり、拠点・部署・国を越えた関係性が築かれつつあります。
また、フロアコーティングを展開するある企業では、それまであまり発言のなかった社員が自分から「ありがとう」を送るようになったり、部署を越えてメッセージが交わされるようになったり、というポジティブな変化が報告されています。
「ちゃんと見てくれている人がいる」と実感したという現場の声も寄せられています。
感謝のやり取りが日常化すると、組織の雰囲気そのものが変わっていきます。「自分の仕事を見てくれている人がいる」「ちょっとした努力でも認めてもらえる」。そうした実感は、定量的なエンゲージメント指標にも反映されてきます。
▼ 実際の活用シーン
あるBPO/SI企業のコンタクトサービス部では、「信頼関係が構築でき、お互いの努力や功績を褒め合える状態」を目指してGRATICAを導入。
導入前のアンケートで「褒め合える環境」を実感していた社員は17.6%でしたが、導入から3ヶ月後の調査では61.9%にまで上昇しました（+44.3ポイント）。
現場からは「感謝の気持ちを言葉・形にあらわすことができている」「その人のことを考えながらカードを選ぶことで、新たな繋がりが生まれている」「他業務に対して興味がわくようになった」といった声が寄せられ、トライアル10名から始まったGRATICAの輪は、約1年で利用者200名まで拡大しています。
社内向けのツールは、導入から数年で形骸化することも少なくありません。そんななかGRATICAが、業界を問わず長期にわたって使い続けられているのには、いくつかの理由があります。
GRATICAでは、1,500枚以上のカードデザインから選んで送れる設計になっており、「絵柄を選ぶ楽しさ」も体験の一部に組み込まれています。
業務チャットでサクッと「ありがとう」と言うのとは違う、ちょっとした「贈り物感」が体験に加わります。
ノルマ化した瞬間に形骸化するのがサンクスカード運用の注意点でもあります。「送らなければならない」ではなく「送りたくなる」体験を作ることで、強制ルールに頼らない自然な定着が期待できます。
そして、「送りたくなる」体験が増えることで、感謝を伝える人だけでなく、受け取る人の『自分の仕事が誰かの役に立った』という貢献実感も自然と積み重なっていくのです。
GRATICAは、自社のタイミングや目的に合わせて「ありがとう強化キャンペーン」などの取り組みを展開しやすい点も特徴です。
こうした「お祭り」的なイベントが組織内で定期的に発生することで、単発の盛り上がりではなく、文化として定着していくプロセスが生まれます。
▼ 実際の活用シーン
あるBPO/SI企業のコンタクトサービス部では、毎月の部会で「1ヶ月のカード送受信数ランキング」と「ベストサンクスカード賞」を発表する取り組みを実施。
「〇〇さんGRATICAしよう！」「今日うれしいことがあったから、GRATICAしなきゃ」といった言葉が日常的に交わされるようになり、数字の報告で堅くなりがちな部会の雰囲気が和むようになったといいます。
また、自治体向けシステムを展開するある企業では、年末に「年末感謝ジャンボ賞」と題して、期間中に1枚でも感謝カードを送った人全員を対象にした抽選企画を実施。派遣社員を含む全従業員・全拠点が対象で、年末の表彰式で社長がその場で抽選する演出も取り入れています。
サンクスカードを通じてメンバーの行動を見る機会が増えると、管理職自身のマネジメントの仕方にも変化が生まれます。
「成果」だけでなく、「プロセス」「向き合い方」「周囲への支援」にも目が向き、それらを言葉にして伝えることが習慣になっていきます。
メンバーのよい行動を見つけ、具体的に言語化することは、管理職のマネジメントスキル向上にもつながり、チーム内の前向きなコミュニケーションを増やしていきます。
▼ 実際の活用シーン
ある玩具・ベビー用品の大手チェーンの店長は、GRATICAの活用を通じて「これまで成果に対してしか褒めていなかったことに気付かされた」「一人ひとりの仕事のプロセスや行動、向き合い方にまで目を向けられるようになり、自分自身のマネジメントスキルが上がった」と語っています。
GRATICAのオリジナルカード機能を使えば、自社のブランド理念や行動指針を反映したデザインのサンクスカードを作成できます。
「会社からのお知らせ」だと読まれにくい情報も、GRATICAの上で「ありがとう」のやり取りとともに自然に目に触れることで、従業員に届く機会が増えていきます。
サンクスカード機能だけにとどまらず、ブランディングや組織開発の基盤としても活用できる柔軟性が、長期利用につながっていくでしょう。
▼ 実際の活用シーン
ある玩具・ベビー用品の大手チェーンでは、ブランド理念と行動指針の刷新にあわせてオリジナルのサンクスカードを作成し、「カードが飛び交うことで、視覚的にもブランド理念と行動指針が浸透していく」ことを狙った活用が行われています。
また、自治体向けシステムを展開するある企業では、社員自身の言葉から生まれたタグラインを社内に浸透させるインナーブランディング施策と、GRATICAの企画を掛け合わせて運用しています。
ここまで見てきた事例から、GRATICAが特に効果を発揮するシーンを整理すると、次のようになります。自社の状況に当てはまるものがあれば、ぜひ導入をご検討ください。
GRATICAを導入する企業に共通しているのは、業界や規模を問わない、「組織に温かい接点を取り戻したい」という素朴な動機です。
「感謝を増やしたい」というより、「既にある感謝を可視化したい」「感謝を通じて、社内の見えない貢献がきちんと伝わるものにしたい」という想いでした。
その動機は、形骸化した既存施策の刷新、拠点間断絶の解消、エンゲージメント向上といった具体的な課題へとつながっています。
日々の小さな貢献が可視化され、それが感謝となって返ってくる。その循環が、エンゲージメントや働きがい、そして組織のウェルビーイング向上につながるのです。
導入後の変化は、カード利用数の劇的な増加から、「褒め合える環境」の実感向上、リーダー層の意識変化、ブランド理念の浸透まで、多岐にわたります。
そして何より、これらの企業がGRATICAを長く使い続けている事実そのものが、サービスの実効性を裏付けています。
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